都市計画によるまちづくり
産業構造が近代化し、人口が急増すると、街路や公園の整備、市場など様々な施設整備をはじめとする都市の近代化が必要となってきました。
明治末、京都では必要に迫られていた「第二琵琶湖疎水の建設」、「上水道の整備」、「道路拡幅・電気鉄道敷設事業」を三大事業と命名して集中して行い、きわめて短期間で完成させました。
三大事業の中の道路拡幅事業（道路拡幅・電気鉄道敷設事業）が開始されたのは、明治44年でした。この事業による道路拡幅は、市内中心部の丸太町・四条・烏丸の各通りと、当時の市街地のほぼ外縁部にあたる今出川・東大路・七条・千本・大宮の各通りを広げ、そこに大量輸送機関である市営の電車を走らせることでした。同時に鴨川にかかる丸太町・四条・七条の各大橋も、欧風の軌道併用橋に架け替えられることになりました。
1919年（大正8年）、京都市では都市計画区域、用途地域、防火地域などの指定を行い、幹線街路網の整備、土地区画整理事業などを実施しました。
土地区画整理事業は、新しく新設される街路（都市計画事業路線）に沿って、その両側に路幅の10倍に相当する地帯を土地区画整理地区として指定するというものでした。この事業は、京都の郊外地における市街地形成を決定づけるもので、施行地域は「区画整然たる敷地と新道路に依り明朗なる市街地は京都旧市部の陰鬱なる建物と画然たる対照をなしている」と評価されました。